「デジタル人材はプログラミングが得意だ！」
こんな風に思っていませんか？
多くの人が勘違いしがちですが、デジタル人材が必ずしもプログラミングができる必要はないですよ。
もちろん、プログラミングができることに越したことはないですが、別にプログラミングが必須スキルという訳ではありません。
なぜだと思いますか？
デジタル人材が必ずしもプログラミングができる必要はない理由
必ずしも「デジタル人材 = プログラマー」ではない。
これがその理由です。
世間では「デジタル人材、デジタル人材、」とよく騒がれていますが、いまいちデジタル人材ってどんな人なのか、よくわからない方も多いかと思います。
この機会にちょっと整理しておきましょう。
デジタル人材とは？
デジタル人材とは、最先端のテクノロジーを活用することで、次のことを実現できる人を示します。
- 新たなビジネスを創出する
- 顧客へ新たな価値を提供する
- 生産性を向上する
実際にはこの限りではないですが、ざっくりいうならこんな感じのことができる人／しようとする人のことをデジタル人材といいます。
見てわかると思いますが、上記３つを実現できる人が必ずしもプログラミングできる必要はないですよね。
プログラミングはデジタル人材の手段の１つ
最先端のテクノロジーを活用することで、新たなビジネスを創出したり、顧客に新しい価値をもたらしたり、社内外の生産性をUPできる人がデジタル人材です。
プログラミングは、デジタル人材がこれらを実現するための手段の１つに過ぎません。
もちろん、プログラミングができることに越したことはないですが、全部自分ができる必要はないですよ。
プログラミングが必要なら、得意な人に任せればOKです。
デジタル人材がプログラミング以外に求められるスキル
デジタル人材にプログラミングスキルが必須でないなら、他にどんなスキルが求められるのでしょうか？
デジタル人材に求められるのは「要件を定義できるスキル」です。
要件定義とは、次のことを意味します。
- ユーザが何をしてほしいのかを明確にし、
- その実現方法や手段を検討し、
- 最終的に何ができたらゴールかを決めること。
デジタル人材に求められるのは、こういった要件定義ができるスキルです。
デジタル人材の要件定義ができるスキルとは？【具体例】
デジタル人材が具体的に要件定義する場合を見てみましょう。
- ユーザが何をしてほしいのか？
- 実現方法・手段は？
- 最終的に何ができたらゴール？
①ユーザが何をしてほしいのか？
例えば、お客さんが「自社ホームページを作りたい」という話であれば、
- いつまでにホームページを完成させたいのか？
- ホームページ制作の予算はどれくらいか？
デジタル人材はこれらを明確にする必要があります。
例えばこんな感じです。
- 自社ホームページを作ってほしい（ページ数 10ページ）
- 納期は発注から１ヶ月後（希望納期：2021年12月23日）
- 予算は30万円以内
ユーザの要望は「ホームページを作ってほしい」というざっくりしたものですが、デジタル人材は納期や予算などもあわせて要望を抽出することが求められます。
ユーザの要望は、できるだけ具体的な数値に落とし込むのがポイントです。数値を使って明確に定義することで、追加要望があった時の価格交渉や、あとで揉め事がおきた際に役立ちます。
ユーザの要望を明確にできたら、次は実現方法を検討していきます。
②実現方法・手段は？
ホームページは、HTMLやCSS、JavaScript、PHPなど、いわゆるプログラミングができれば、誰でも作れます。
とはいえ、あなたがプログラミングできなくても問題ありません。
何度も言いますが、自分で全部やろうと考えるのではなく、プログラミングが得意な人に頼ればOK。
自分にできないことは他人の力を借りることで実現しましょう。
実際ホームページを作るとなった場合、必要となるものは次のとおりです。
- ホームページの完成イメージ
- ホームページに載せる文章
- ホームページに載せる素材（画像・動画）
これらを用意しプログラマーにホームページ制作を依頼すれば、ユーザの求めているホームページは作れます。
ただし、ホームページの完成イメージや文章などはユーザに用意してもらうことが基本ですが、実際には「ユーザだけではとても作りきれない」ことが多々あります。
なのでここは、デジタル人材が間に入りサポート／提案していくことになります。
ちなみに、ホームページ制作を依頼するにあたり身近にプログラマーがいない場合は、ホームページ制作会社に外注するという方法もあります。
③最終的に何ができたらゴール？
ユーザの求めていることが明確になり、その実現方法が決まったところで、最後に何ができればゴールかを決めていきます。
といっても、このフェーズで決めることは「①ユーザが何をしてほしいのか？」でまとめたユーザの要望とほぼ同じ内容になります。
ほぼ同じというのは、デジタル人材が無理なく本当にユーザの要望に応えられるかを判断した結果が反映されるからです。
ユーザの要望に応えられる場合
デジタル人材がユーザの要望どおりに応えられるなら、変更はなくゴールは以下のとおりです。
- ホームページ（10ページ）を
- 発注から１ヶ月後の2021年12月23日に納品する。
- ホームページ制作費用は30万円也。
ユーザの要望に応えられない場合
ユーザの要望に応えられない場合は、実現不可能な理由をユーザに回答し、再度内容をすり合わせる必要があります。
例えば、ホームページ10ページを作るのに納期が短かすぎるなら、「いつまでになら納品できるのか？」を回答し、具体的な日付を決めていきます。
たいてい、納期を１ヶ月から２ヶ月に延ばすというやり方が多いですが、ユーザ要望が強くどうしても「納期延長は無理」となる場合も多々あります。
その場合は、次のようにホームページ制作を分割します。
- 主要５ページを１ヶ月後に納品
- 残り５ページを２ヶ月後に納品
このようにホームページ制作を前半と後半に分けることで、ホームページの主要な部分を納期１ヶ月に間に合わせます。この方法は実際に現場でよく使います。
また、予算30万円でホームページを作れない場合は、予算UPを交渉します。
ユーザは予算ありきでホームページ制作を依頼していますので、ほとんどの場合で予算UPは却下されます。
ではどうするか？
方法は次の２つです。
- ホームページのページ数を減らす
- ホームページ制作にテンプレートを使う
素直に、ホームページの制作ページ数を減らすことに合意してもらえたらラッキーですが、なかなか首をたてに振ってくれないこともしばしば。
その場合は、ホームページの「テンプレート」を使います。
テンプレートを使えば、ほとんどの場合プログラミングが必要なく、短期間で安くホームページが作れるというメリットがあります。
「freeHP」がこの方法に注力しているので、制作費を抑えてホームページを作りたいならこちらに頼ってみるのもありです。
まとめ
今回は、デジタル人材が必ずしもプログラミングができる必要はないという話をしました。
繰り返しですが、デジタル人材に求められるのはプログラミングスキルだけではなく、要件定義ができるスキルです。
デジタル人材は要件定義に専念し、実現はその道の得意な人（周りの仲間や外注）の力を借りることで達成しましょう。
